From：宮城奈津子
引きこもりに対して「自宅待機」が出されても特に日常は変わらないということに気がついた、新旧引きこもりの私です。
今日も家にいます。そろそろ「カーオフィス」を作ろうとワクワク考えています。引きこもりです。
さて、今日のテーマは「地域のスポーツクラブの集客がうまくいかない理由」についてお話をさせて頂きたいと思います。
スポーツクラブって本当に増えてきましたよね。
例えば、国が推奨している「総合型地域スポーツクラブ」でいえば全国におよそ3500クラブ以上あります。
もちろん、総合型地域スポーツクラブ以外のクラブも多く存在します。個人で活動されているクラブも含めると、全国でも5,000〜6,000クラブくらいはあるんじゃないでしょうか。
でも、地方のスポーツクラブはほとんど地域の人に知られていません。認知度が圧倒的に低いわけです。理由はいくつかありますが、一つ一つ考えていきましょう。
「スポーツクラブ」で検索する人がいない
そもそもですが、何かスポーツをしたいと考えたときに、「スポーツクラブ」で検索する人はなかなか少ないのが現状です。
なぜならば、スポーツというのは抽象的であり、具体的なものではないため、検索の対象とはならないわけです。
例えば、テニスをしたいのなら、「地名 テニス教室」と検索するはずですし、ヨガを習いたいのなら「地域 ヨガ」で検索します。
考えてみたら当然のことのようですが、スポーツクラブ経営者は自分ごととなると「客観視」できにくい部分がでちゃいます。
それなのに、多くのスポーツクラブでは、多種目・多思考を武器だと思い込んで（失礼）、スポーツクラブ売りをしてしまいます。
先日ポスティングされていたチラシには、「◯◯スポーツクラブに集まれ〜！」というヘッドラインで、30種目もの教室の案内や、講座の案内がポスティングされていました。
もちろん、一覧で紹介する事が悪いというわけではないのですが、これで集客を考えてい多のなら効率は最悪です。
だって、スポーツクラブに興味のある人はいません。なぜならば、スポーツクラブで検索する人がいないからです。笑
先ほども言った通り、お客さんは多くの種目を受けたいのではなく、興味がある種目の情報しかいらないわけなんです。
事業ごとにブランド化していく
では、スポーツクラブはどうやってPRすべきかなんですが。
これは結構シンプルで、教室や事業、ひとつひとつを、ブランド化していく必要があります。
例えばあなたがサッカースクールをやっているのであれば、まずは「サッカー教室ブランド」を作るべきです。チラシや広告でも「サッカー教室」の情報だけを掲載してください。
他人からみたら「このスポーツクラブは、サッカー教室のクラブなんだ」って思われるくらいがいいです。他の情報はいりません。
しかし、スポーツクラブの事業はひとつではないはずです。
例えば他にヨガ教室を開講しているのであれば、ヨガをひとつのブランドとして、ヨガ専用のインスタアカウントを取得したり、ヨガ教室だけのチラシや広告を作るべきです。
また、これを見てヨガ教室に入った人からすれば「ヨガのクラブなんだ」って思われます。でも、それでいいんです。
そうやって、ひとつひとつの教室の価値が認識されて初めて、「◯◯スポーツクラブ」という名前が認知されていくわけです。
最初から◯◯スポーツクラブに入会しませんか？と言われても、お客さんからすれば、選択肢が多すぎて、自分とは関係ないと思われてしまいます。
多種目、多思考の罠
お客さんの興味のある種目で引きつけておいて、後から「こういった教室もあるんですが、いかがですか？」となると、最初は興味がなかったお客さんでも、信頼関係が構築できた後であれば、他の種目も試してみようかな？という気になります。
これは地域クラブに起こりやすい、多種目・多思考の罠です。
誰でも、いつでも、どこでもというものは、売り手が良かれと思っているだけで、お客さんにとってはただの付加価値でしかありません。
それを一番の強みに持っていくと、どうもボンヤリしてしまって、誰にも響かない広告になってしまいます。
なので、地域クラブは、スポーツクラブという幅広い集客をするのではなく、それぞれの教室をまず埋めるための広報戦略を立ててください。
そのためには、まず一つ一つの教室に絞って集客すること、広告を出すこと、情報を提供すること。これをぜひ意識してみてください。
もちろん、人気のある教室と、人気のない教室も出てくると思います。
その際は、期限を決めて、「〜ヶ月で黒字化できない場合は〜する」というルールを決めてもいいかもしれません。
それはお客さんのニーズがない証拠ともいえますからね。だからこそ、テストです。
まずはある一定期間、集中して集客し、広報活動を行う。そして、ニーズをしっかりと見極めて、継続してブランド化していく事業なのか、それとも切り捨てて他のニーズのある事業を探すのか。
そうやって地方のスポーツクラブは、地方のニーズに合わせて経営していくことをお勧めしますよ？
それでは、今回の記事はこのへんで！
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