「多くの企業がスポーツに参入」その対策は?

from 宮城哲郎

 

現在、多くのビジネス産業の中でも、急速に成長している分野が「スポーツビジネス」なのは、きっとこのスポビジ大学をご覧になっているあなたなら充分に承知している事だろう。

 

特に、21世紀に入って、欧米ではプロスポーツビジネスを中心に産業規模は大きくなる一方。スポーツビジネス先進国の米国における産業規模は、もはや同国の自動車産業を超えているという見方もあるほどだ。

 

こういったスポーツ先進国の波は、何年か時差を経て、日本にも到達すると言われている。

 

事実、日本政府のスポーツ市場の取り組みも本格化されてきているのは、あなたも知っているはずで、日本政府はこうした流れを受けて、2015年10月にスポーツ庁を設置したからだ。

 

 同庁の鈴木長官が「我々の仕事は、スポーツで稼いでいいんだという空気を醸成すること。そのことを国が発信する」と語っているのも多くのメディアなどでご覧になる事が出来るので詳しくご覧になって欲しいと思うのだが。

 

 これまでの文部科学行政ではない、新しいスポーツ行政を推進していく政府の姿勢が明確に示されたのはあなたの記憶にも新しいと思う。

 

 実際の施作として、、2025年のスポーツ産業の市場規模を15兆2000億円と2015年の2.8倍に、2021年までに国民のスポーツ実施率を2015年の40.4%から65%に、それぞれ高めることを公言したわけだから、これを受けて非常に多くの企業が。

 

「よし、今こそスポーツ界に参入や!」と物凄い勢いで、参入している。

 

 もちろん、その影響はプロスポーツクラブだけでなく、民間スポーツクラブや、地域スポーツクラブ、健康フィットネス市場、しいてはスポーツアミューズメント事業にまで拡大していくことは明らかだろうが。

 

残念ながら、そういった流れがあったとしても、現場で指揮を取る人材の育成については、まだまだ課題が残っているのも実情。

 

そこで、今後スポーツコンサルタントという職業が率先して、業界を支える時代がくるのです。

 

ここで言う「スポーツコンサルタント」と言うのは、決してプロスポーツ選手のマネジメント業務を担当する人達や、スポンサー獲得を中心に動いているような人達ではなく。

単純に「スポーツ」という手段を用いて稼ぐ事が出来るスペシャリスト

そう、ここでは定義しておこう。

 

東京オリンピックの関係もあり、施設やスタジアムはどんどん建設され、政府の予算はそういったインフラに多く予算をかけていくだろうが、問題は建てた後に訪れるのを多くの人は知らない。

 

建てた後に、どうやって収益を生み出すのか。どうやって経営していくのかを、指揮する人材がスポーツ業界では圧倒的に少ないのだ。

 

言葉は悪いが、そんな背景もあるので、「スポーツ市場は旨味がある」と他業種の参入は後を絶たない。

 

実際に、僕の所には毎日のように「スポーツへの参入」を検討する企業が後を絶たないのが証明していると思う。

 

しかし、一部の賢明な人たちは、すでにこういった危機感を持っており議論の的となっていおり、そういった人材を育成していく事も今後も継続していきたいというのが本音としてある。

 

とにかく人手が足りなくなるのは目に見えているからであり、だからこそ、このスポビジ大学を作った理由でもあるのだが。

 

この様に、現時点でも、スポーツビジネスの経営者がマーケティングを知らない状態でいるのにもかかわらず、市場は成長する波が来ているのは押さえておいて欲しいと思う。

 

前にも、「今がチャンス!」なんて言っていたが、いよいよ「最終チャンス」の時期が到来するのかも知れないね。

 

スポーツ経営者よ

今こそ、マーケティングを学ぶべし!

 

それでは…

 

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